📌 この記事でわかること
- 新NISAとつみたて投資枠の基本（3分で理解できる）
- 楽天証券で積立設定する手順（全6ステップ）
- 初心者が最初に選ぶべき投資信託の考え方
「口座は開設したけど、次に何をすればいいかわからない」
口座開設を終えた人が一番詰まるのがここです。この記事では楽天証券で新NISAの積立設定を完了させるまでの全手順を解説します。難しい知識は不要です。手順通り進めるだけで設定できます。
まだ口座を開設していない方は、先にこちらをどうぞ→スマホ15分で完了。楽天証券の口座開設を全手順で解説
新NISAとは？3分で理解するポイント
新NISAは、投資で得た利益が非課税になる国の制度です。通常、投資で利益が出ると約20%の税金がかかります。新NISAを使えばこれがゼロになります。
制度の主な概要は以下の通りです。
- 年間投資枠：最大360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）
- 生涯投資上限：1,800万円
- 非課税期間：無期限
- 対象：18歳以上の日本在住者
初心者はまず「つみたて投資枠」だけ使えばOK。毎月決まった額を自動で積み立てるだけで、難しい判断は一切不要です。
積立設定の手順（全6ステップ）
楽天証券のアプリ（iSPEED）またはウェブサイトにログインします。トップメニューから「NISA」または「つみたてNISA」を選択してください。
初回ログイン後にNISA口座の開設申請が必要な場合があります。「NISA口座を開設する」ボタンが表示されていたら、そちらから申請してください。審査完了まで数日かかる場合があります。すでに開設済みの方はSTEP 3へ。
「積立注文」または「ファンドを選ぶ」をタップします。検索窓に投資信託の名前を入力して、積み立てたいファンドを探します。
初心者におすすめのファンドは「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」か「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」です。どちらも信託報酬が低く、長期積立に向いています。
月次積立を選び、毎月の積立金額を入力します。最低100円から設定可能です。最初は無理のない金額で始めましょう。毎月1万円でも10年続ければ大きな資産になります。
引落方法は「楽天カード」「楽天キャッシュ」「証券口座（楽天銀行マネーブリッジ）」などから選べます。楽天カード積立がポイント還元されておすすめです（月5万円まで）。楽天カードを持っていない場合は証券口座からの引落でも問題ありません。
ファンド名・積立金額・引落方法を確認して、「積立注文する」ボタンをタップすれば完了です。翌月から自動で積み立てが始まります。
設定後は基本的に放置でOK。毎月自動で買い付けが進むので、相場を見て一喜一憂しなくて大丈夫です。
投資信託はどれを選べばいいか
初心者が最初の1本を選ぶなら、以下の2択で十分です。
- eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）：日本を含む全世界約3,000社に分散投資。「どの国が伸びるかわからない」という方向け。
- eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）：米国の主要500社に投資。「米国経済の成長に乗りたい」という方向け。
どちらも信託報酬が0.1%台と低水準で、長期積立に適しています。迷ったらオール・カントリーから始めて、後から追加や変更も可能です。
よくある質問
積立金額はあとから変更できますか？
はい、できます。積立設定画面から変更・停止・再開がいつでも可能です。生活の変化に合わせて柔軟に調整できます。
途中で売却することはできますか？
できます。NISAの資産はいつでも売却可能です。ただし、長期で保有するほど複利効果が大きくなるため、短期売買は避けるのが基本です。
年間120万円の枠を使い切らなくてもいいですか？
問題ありません。自分のペースで積み立てればOKです。枠を使いきれなかった分は翌年には繰り越せませんが、焦って無理な金額を設定する必要はありません。
まとめ：設定は10分、あとは放置でOK
新NISAの積立設定は、口座さえ開設していれば10分もあれば完了します。
難しく考える必要はありません。まず始めて、あとは毎月の自動積立に任せる。それだけで投資家としてのスタートが切れます。
✅ 今日やること
- 楽天証券にログインしてNISA口座の状態を確認する
- eMAXIS Slimシリーズのどちらかを積立注文する
- 楽天カード引落に設定してポイントも一緒に貯める
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⚠️ 投資に関する重要事項（必ずお読みください）
- 本記事はNISA・投資信託に関する一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を勧誘するものではありません。
- 投資信託・株式などの金融商品は元本保証ではなく、価格変動・為替変動などにより投資元本を割り込む可能性があります。
- 投資の最終判断はご自身の責任において行ってください。
- 税制・制度の内容は改正される場合があります。最新情報は金融庁・国税庁の公式サイトをご確認ください。
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